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    軍事

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    1:2016/04/11(月)16:12:47 ID:

    完成度高い96WAPCバルーン

    次へと卑怯な装備品を採用しているぞ!これに心を奪われないちびっ子はいないだろ pic.twitter.com/JOTWSefU2c


    ◎全文は下記からどうぞ(・ω・)ノ
    http://togetter.com/li/961177
     
    17:2016/04/11(月)18:30:33 ID:
    卑劣な兵器だな w
     
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    1:2016/04/08(金)07:05:53 ID:
     先の大戦中、大分県で旧日本軍が撃墜した米戦闘機の機体返還をきっかけに、
    今度は米国で見つかった日本兵の出征旗とみられる日の丸が、日本側に返還された。
    旗には偶然にも、大分ゆかりの学校名が書かれていた。
    機体を保管し、米国に返還した大分県佐伯市の関係者は、
    この奇縁に驚き、持ち主や親族探しを始めた。(村上智博)

     ことの発端は、佐伯市の戦争遺構研究グループ「歴進会」のメンバー、
    河野豊氏(65)らが平成7年、米艦上戦闘機「F4U-1コルセア」の
    エンジンなどを佐伯湾から引き揚げたことだった。

     機体の一部は「佐伯市平和祈年館やわらぎ」で保管してきたが、
    米国への返還機運が高まった。寄贈先は米ニューヨークの
    「イントレピッド海上航空宇宙博物館」と決まった。

     今年3月6日、米海軍関係者らも出席し、佐伯市内で、返還式典が開かれ、
    関係者は同25日、渡米した。

     この話を一部の米メディアが大々的に報じた。米シカゴの自営業、
    ドミニック・カイロさん(26)もニュースを見た一人だった。

    続き 産経WEST
    http://www.sankei.com/west/news/160407/wst1604070077-n1.html
    http://www.sankei.com/west/news/160407/wst1604070077-n2.html

    2: :2016/04/08(金)07:50:55 ID:おかえりなさい
     
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    1:2016/04/03(日) 16:39:42.80 ID:
    先月9日、空軍第3訓練飛行団所属の国産基本訓練機KT-1が順天湾上空を飛行する中でエン
    ジン故障を起こしました。操縦教官が巧みに無動力滑降して泗川飛行場に非常着陸させた
    から良かったものの人命被害が出るところであったヒヤッとする状況でした。

    事故機のエンジンは内部が溶け落ちるほど酷く毀損していました。エンジンにどのような
    異常があったのかという傍証なだけに事故原因が明かされて欠陥が解消されるまでは同じ
    機種の飛行を完全に中止しなければなりませんでした。

    ところが空軍は‘一部’のKT-1にだけ飛行中止措置をしました。ターキー、インドネシア、
    ペルーなどKT-1を数十機ずつ輸入して運用している国には今でも‘エンジン火災後非常着
    陸’事故を知らせずにいます。国内では100機を超えるKT-1系列の飛行中止の事実を言論
    の取材が始まるまで隠しました。



    ●ターキー、インドネシア、ペルーは‘KT-1の事故’を知らない
    大型武器の輸出-輸入国の間には通常的に技術協力体を構成します。武器が故障したり、
    アップグレードをしなければならない時に情報を交換して適時に措置するためです。私た
    ち空軍もKT-1を輸入したターキー(40機)、インドネシア(22機)、ペルー(20機)とそのよう
    なグループを組織しました。

    それだけです。飛行中にエンジンから高熱と火が出て鉄の塊が溶ける事故が発生したのに
    空軍はKT-1輸入3ヶ国には知らせませんでした。空軍と製造社であるKAI側は様々な釈明を
    してはいますが苦しいです。「古い機種ではないのか?」「整備問題であるかも知れない」
    等々

    ターキー、インドネシア、ペルーが購買したKT-1も私たち空軍と同じ原因で事故を起こす
    こともあります。当然事故の事実を知らせなければなりませんでした。立場を変えて私た
    ち空軍が外国航空機を買って、販売国で該当航空機の事故が起きたのに知らせてくれなか
    ったらどうでしょうか?草取り鎌で阻む事を鋤で阻もうとしています。(※日本の諺で
    『今日一針明日の十針』)

    ●‘107機飛行中止’も隠した…国内の飛行中止はちゃんとできたのだろうか
    空軍はKT-1を85機、そしてKT-1の兄弟機である戦術統制機KA-1を22機保有しています。空
    軍は「事故が起きた先月9日から事故原因(スタータージェネレーター異常)が明かされた
    24日まで半月のあいだKT-1とKA-1 107機全てに対して飛行中止措置を下した」と先月30日
    になって一歩遅れて明らかにしました。




    空軍はこれもまた永遠に隠すつもりでした。言論の取材が始まるとやむを得ず事故の後続
    措置内容を少しずつ公開しました。主力戦闘機ではないが、小型攻撃機22機を含んだ107
    機がしばらく翼を畳んだ、少なくない事なのにも空軍は国防部長官にさえ報告していませ
    ん。

    空軍がこのようにKT-1の事故をガチガチに隠そうとばかりするのを見ると洶々とした説な
    どが出回ります。「参謀総長にも直ちに報告をしなかった。」「KA-1に対しては五日程度
    経ってから飛行中止措置をした。」閉鎖的な軍が閉鎖的に事を処理したために生じた言葉
    です。事実ではないことを願います。

    2016/04/02 12:30
    http://news.sbs.co.kr/news/endPage.do?news_id=N1003502564
    2:2016/04/03(日) 16:40:16.76 ID:
    想定内ニダ
     
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    1:2016/04/03(日)09:01:00 ID:
     日本と韓国はともに米国の同盟国同士だ。竹島(韓国名:独島)をめぐる対立は存在するが、
    日本と韓国が軍事的に衝突する可能性は皆無と言える。日韓の軍事面の能力を比較することは、
    あまり意味を持たないかもしれないが、実際には日韓のどちらの能力が上なのだろうか。

     台湾メディアの中時電子網はこのほど、韓国の軍事力を「過小評価すべきではない」
    と論じる記事を掲載し、一部の能力では日本を上回ると伝えた。

     記事は、韓国軍の存在目的は単独で戦争を行うことではなく、
    米軍の支援という任務にあるとしたうえで、この「米軍の支援」という大きなシステムのなかで
    日本との「地位を縮小させている」と主張。一方で、韓国は兵器や装備について
    「自国での生産を追求する必要性はなく、むしろ米軍の装備との互換性が求められる」と論じた。

    続き サーチナ
    http://news.searchina.net/id/1606409?page=1

     
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    1:2016/04/03(日) 21:29:39.52 ID:
    2016年アメリカ大統領選で、共和党の指名争いのトップを走る実業家ドナルド・トランプ氏が、
    日本に対し、北朝鮮への武力攻撃を期待する趣旨の発言をした。

    CNNによると、4月2日、選挙運動で訪れたウィスコンシン州で、以下のように述べた。

    「彼ら(日本)を武装させたくないが、巨額の金を失い続けたくない。
    そして率直に言うと、北朝鮮に対しては、自分たちで身を守れということになる。
    おそらく、(日本は)一瞬でやっつけるだろう」

    トランプ氏は「19兆ドルの借金を21兆ドルに押し上げてまで、世界の警察官をやることはできない」と、
    在日・在韓米軍の駐留経費の負担軽減というこれまでの主張を繰り返し「もし日本が戦えば、
    とんでもないことになるだろう。とんでもないことに。でも日本は、やるときはやる」とも述べた。

    トランプ氏はニューヨーク・タイムズ紙が3月26日にネット配信したインタビューで、
    日本と韓国が、アメリカの核の傘に依存せずに自ら核武装することを「アメリカにとってそれほど悪いことではない」と述べ、
    オバマ大統領が「外交や世界をよく分かっていない」と批判していた。

    http://www.huffingtonpost.jp/2016/04/02/tramp-japan-north-korea_n_9602710.html
    206:2016/04/03(日) 21:53:44.00 ID:
    すーんばらすぃー
     
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    1:2016/04/02(土) 17:37:04.57 ID:
    日本も導入する可能性があった「タイフーン」
    2016年1月、ファロン英国防相は日英防衛相会談において、
    今年中にイギリス空軍の新鋭主力戦闘機「ユーロファイター タイフーン」を日本へ派遣、
    航空自衛隊と共同訓練を行う意向を明らかにしました。

    「タイフーン」の来日時期については未だ明らかにされていませんが、
    もし実現すれば20年ぶりになるイギリス軍戦闘機の来訪で、
    航空自衛隊の戦闘機F-15J「イーグル」やF-2と異機種戦闘訓練が行われることになるでしょう。

    「タイフーン」はイギリス、ドイツ(当時は西ドイツ)、スペイン、イタリアの4か国によって
    共同開発された戦闘機で、2011年に行われた航空自衛隊の「次期主力戦闘機選定(F-X)」においても、
    導入が検討されたことがあります。

    最終的には、米・ロッキード・マーチン社のF-35「ライトニングII」に敗北してしまいましたが、
    売り込みを担当したイギリスのBAEシステムズ社は「タイフーン」について、
    空中戦能力ではF-35を遥かに凌駕する「世界で二番目に強い戦闘機」を自称。
    最後まで「F-X」における有力候補のひとつでした。

    「タイフーン」が「世界で二番目に強い」と自称した、その根拠は何でしょうか。
    まずは抜群の機動性です。滑走路上での静止状態から高度1万メートルへ上昇し、
    マッハ1.5に達するまでの所要時間はわずか150秒。
    さらに、高度9000mでのマッハ0.9からマッハ1.5までの加速所要時間はF-35の3分の2であり、
    マッハ1.5での旋回性能(維持旋回率)はF-35の2倍にも達します。

    これは航空自衛隊に所属する全ての戦闘機を上回り、
    そしてBAEシステムズ社も認める「世界で一番強い」ロッキード・マーチン社のF-22「ラプター」に次ぐ能力を誇ります。
    現代戦闘機にとって機動性よりさらに重要な、レーダーなど「戦闘システム」の能力も非常に優れており、
    特に相手へ電波妨害を仕掛ける「電子戦」についてはトップクラスの充実ぶりが特徴です。

    「タイフーン」の各種電子戦装置において特に面白いものが、右主翼端に格納された「曳航式デコイ」です。
    これはおよそ100mの有線で繋がったデコイ(囮)を空中で放出するもので、放出されたデコイは敵の戦闘システムに侵入。
    実際は存在しない飛行機を敵のレーダー上へ大量に発生させ撹乱したり、電子的に「タイフーン」を真似し、
    接近するミサイルを引き寄せるなどの役割を担います。こうした高度なシステムは全自動で動いており、
    パイロットは「タイフーン」の高い機動性を発揮し、敵を攻撃することに集中できます。

    また攻撃手段においても、「ミーティア」と呼ばれる新型の空対空ミサイルを搭載。
    「ミーティア」はF-35やF-22で使用されるAIM-120C「アムラーム」の最大5倍ともいわれるノーエスケープゾーン、
    すなわちほぼ命中を見込める射程を持ち、200km先の敵機を攻撃できるともされます。
    さらに短射程ミサイル「アスラーム」は、敵機とすれ違いざまに射撃しても背後に回りこんで命中する、
    という高い誘導性能を持ちます。

    「タイフーン来日」、その意義とは 日本と英国、その関係
    世界で二番目に強い「タイフーン」が来日し、航空自衛隊と共同訓練を行うその意義は、
    練度向上が期待できることはもちろんですが、日英の関係強化に繋がることが大きいといえます。
    現在、日英は「ミーティア」ミサイルを発展させた次世代型空対空ミサイルの共同研究を行っており、
    将来においてミサイルの共同開発も期待されます。

    以下ソース
    http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160402-00010001-norimono-bus_all

    2016年の来日が考えられている英空軍の戦闘機「ユーロファイター タイフーン FGR.4」
    5:2016/04/02(土) 17:41:56.21 ID:
    日英同盟よ再び
     
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    1:2016/03/29(火)23:04:56 ID:
     昨今、「日本に学べ」と題した中国メディアの記事を多く見かけるが、
    中国メディア・環球時報は28日、軍需工業も「日本に学べ」とする記事を
    香港・南華早報が27日掲載したことを報じた。

     記事は、南華早報が27日に「2010年以降1500億元を費やして
    国産戦闘機エンジンの開発を進めているのに、どうしていまだに空母艦載機である
    殲-15などの戦闘機に国産エンジンを供給できないのか」としたうえで、
    中国初の国産空母「遼寧」の母体となった「ワリヤーグ」をウクライナから
    購入したことで知られる徐増平が「最適解は、日本に軍需産業を学ぶこと」
    と語ったことを伝えている。

     徐氏によると、中国の軍需産業の現状は「一部で閉鎖的で、企業が全能、産と研がバラバラ」であり、
    これでは強い軍隊づくりはままならないとのこと。そこで、今年の全国政治協商会議で中央政府に対して、
    民間企業が自衛隊の軍需製品研究開発にかんする特許技術を有する
    「日本の軍需工業スタイル」を研究するよう提唱したという。

    続き サーチナ
    http://news.searchina.net/id/1605907?page=1
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